ハーバード公衆衛生大学院のHPVワクチン研究グループが、日本でHPVワクチンの接種率が低下した理由と信頼回復のための6つの提言を論文にまとめて発表しました。
研究には本団体の副代表の木下 喬弘医師と、産婦人科メンバーの三ッ浪 真紀子医師が参加しており、本論文は医学誌「Vaccine」に掲載されました。
本論文では、社会構造とそれを構成するワクチンの入手可能性（物理的、金銭的）、社会のワクチンの受容度（国家レベル、専門家レベル、接種対象者レベル）から接種率低下の原因と問題を分析し、以下の6点に原因があるとしました。
- 厚労省の組織構造の問題
- 自治体からの情報提供の不足
- 医療政策決定時におけるエビデンスの軽視
- 医療従事者自身の知識とワクチンに対する信頼の不足
- 接種対象者およびその保護者への情報提供の欠如
- 接種対象者と医療従事者のコミュニケーション不足
その上で、「全ての利害関係者は、この問題に対処するために多様で協調的な行動を取る必要がある」と協力して行動を起こすよう提案し、協力することが女性と日本全体の公衆衛生を高める上で重要だと結んでいます。
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